トップに
戻る
  1. 中部ライフガードTEC HOME
  2. 講演会・セミナー・ワークショップ 5月23日

5月23日(金)に開講した講演会・セミナー・ワークショップです


5月23日(金)

写真
防災・減災対策セミナー
時間
5月23日(金) 11:00〜12:00

防災・気象情報について
〜減災に有効に利用していただくために〜

名古屋地方気象台 次長 松本逸平 氏
気象台は様々な防災気象情報を発表しています。技術的な限界はありますが、これらの情報は防災機関や報道機関を通して地域住民の皆様に予報官の危機感を伝えるために発表しています。地域の皆様にはこれらの意味するところや発表のタイミングを知っていただき、身の安全や減災に向けて有効に利用していただきたいと考えています。
時間
5月23日(金) 11:00〜12:30

総力を結集し南海トラフ巨大地震を克服する

photo
名古屋大学 減災連携研究センター長 教授 福和伸夫 氏
南海トラフ巨大地震を克服するには、社会の総力を結集した対策が不可欠である。また、歴史に学び現代を点検し、将来を予見した上で対策をする力が問われる。そこで、本講演では、過去の地震の教訓を改めて学ぶと共に、現代社会、特に大都市の災害脆弱度を点検し、予想される地震被害を勘案した上で、今後の対策の方向性を議論する。要点は、産官学民の連携、地域間の連携、研究分野間の連携などの横の連携と、国、都道府県、市町村、学校区、町内会、隣近所、などでの縦の連携である。そして、”Think globally, act locally"と言う視点、上杉鷹山の「成せば成る、成さねば成らぬ、成らぬは人の成さぬ成りけり」という言葉を思い出し、具体的な実践を始めたい。
時間
5月23日(金) 13:00〜16:00
13:00〜14:00

消防防災とロボット技術

消防庁消防研究センター 特別上席研究官 天野 久徳 氏
まず、消防の装備としてのロボット開発に当たって、必要なバックグラウンドとなる「自治体消防制度」に基づいた、消防の組織の特徴、消防隊などの配置について解説する。次に、消防におけるロボット技術の必要性とロボット技術の活用経過、現状について説明し、消防の装備品としてキーとなる要素技術をいくつかピックアップする。さらに、現状のロボット技術を鑑み、消防におけるロボット技術の活用について今後の活用が期待される技術を示すとともに、消防庁が実施予定のロボット開発プロジェクトの紹介する。
14:00〜15:00

名古屋市における
南海トラフ巨大地震の被害想定について

名古屋市消防局防災・危機管理部危機管理課 課長 難波伸治 氏
昨年度公表した本市の被害想定をはじめ、東日本大震災を受けてからの取り組みと、今後本市が取り組む地震対策の方向性について
15:00〜16:00

東日本大震災から学ぶ
〜災害医療活動(DMAT)から避難所生活での地域のつながり〜

藤田保健衛生大学医学部 救命救急医学講座 地域救急医療学 准教授 加納秀記 氏

時間
5月23日(金) 13:30〜14:30

防災・減災対策に果たす土木の役割
〜東日本大震災を教訓に〜

photo
(公社)土木学会 会長 橋本鋼太郎 氏
2011年3月11日に発生した東日本大震災から、いまだ復興の途上にある中で、南海トラフ巨大地震や首都直下地震のおそれが高まっている。更に、気候変動が原因とされる異常気象により、洪水・土砂災害が多発しており、今後は海面上昇による被害のおそれも指摘されている。土木学会では、学会の特徴である産・官・学の連携を生かして、「国土強靭化に資する方策検討委員会」を設置し、学術的・科学的根拠をもとに総合的知見から、大規模自然災害に対して、国民が安心して安全に生活できる国土の創出について検討を進めている。
時間
5月23日(金) 13:00〜14:00

社会基盤のアセットマネジメントと被災

photo
名古屋工業大学高度防災工学センター 教授 秀島栄三 氏
戦後大量につくられた社会基盤施設が老朽化してきている。このため、効率よく維持管理を行い、延命化を図るために各方面でアセットマネジメントが進められている。しかしながら災害等の突発的事象への対応、関連する施設や都市計画との協調、サービス水準からみた効率性などにおいて実行上の課題が山積している。本講演では特に大規模災害によって被災する社会基盤について予想されるアセットマネジメントと復興に係る諸課題を取り上げ、対応案を提示する。
時間
5月23日(金) 14:15〜15:15

甚大被害を与える風水害外力の来襲確率の神話
〜設計外力の常識は、一般科学の非常識か??〜

photo
名古屋工業大学高度防災工学センター 准教授 北野利一 氏
新たな提案工法の優位性(ダジャレにきこえるかもしれないが、有意性ともいえる)を実証するためには、「従来工法と同じ効果である」という仮説のもとで、提案工法を良いとする実験結果がわずかな確率(例えば、0.01)でしか生じないことを示す必要がある。すなわち、あり得ないことが生じたと考えるよりも、仮説が間違っていると判断する、これが一般科学の常識。他方、千年に1度の大津波を 0.001 という極小確率で表現して、その対策を検討するということに疑問を感じている方もおられるだろう。確率という抽象的な概念を理解するヒントを紹介したい。また、古文書や地層から発見される過去の災害の伝説的記録の扱い方もふれる。
時間
5月23日(金) 15:30〜16:30

甚大化する地盤災害の常識を理解して備える
〜地震による液状化から豪雨による土砂災害まで〜

photo
名古屋工業大学高度防災工学センター 教授 前田健一 氏
地盤に含まれた水は,自然豊かな山地や郊外だけでなく、都会の環境においても需要な役割を果たしています。普段は我々の生活を支え、固いとおもっている地盤も、巨大地震では液体のようになる「液状化」が発生することは良く知られています。また、最近増えている豪雨の時のテレビでは「土砂災害にご注意ください」「地盤がゆるんでいます」という言葉を良く聞きます。これらは、地盤の中の水が悪さをするものです。
では、このような巨大地震や豪雨やの際の地盤災害はちゃんと理解されているのでしょうか。今一度、なんとなく分かった気になっている常識を振り返ってみて、予測や対策などについて考えてみたいとおもいます。
写真
ウェルフェア合同セミナー
時間
5月23日(金) 10:30〜12:00

事業所(施設・企業)の実践的防災対策(BCP)の検討
〜災害図上演習DIGを活用して〜

photo
災害対策研究会 代表・地域安全学会 顧問 宮本英治 氏
>> 講演資料をダウンロードできます。資料はこちら
時間
5月23日(金) 13:00〜16:00

製造業の地震対策(BCP)検討ワークショップ(災害図上演習)

photo
災害対策研究会 代表・地域安全学会 顧問 宮本英治 氏
出展者ワークショップ
時間
5月23日(金) 11:00〜11:40

あなたの会社、災害時の連絡体制は大丈夫?〜安否確認サービスのご紹介〜

(株)YCC情報システム 細越恵 氏
災害時、社員の安否確認ができる安否確認サービス「ぶじっ」をデモンストレーションや導入事例を交えてご紹介いたします。
時間
5月23日(金) 11:50〜12:30

NTTドコモが考える「モバイル」をキーとしたBCP対策とドコモの災害対策

(株)NTTドコモ 濱嶋優徳 氏
災害発生時にどのように業務を継続していくかは各企業にとって重要な課題であると思います。本講演では、衛星電話や一斉同様サービスを活かすための方法、またNTTドコモでの取り組みを紹介させていただく予定です。
時間
5月23日(金) 13:00〜13:40

南海トラフ地震による
津波被害軽減と早期復旧対策技術

(株)技研製作所 工法事業部 エンジニアリング課 古市秀雄 氏
地震・液状化・津波などの被害軽減対策として,既設堤防内部に鋼矢板や鋼管杭を配置した構造が注目されており,この構造の特長と適用事例を紹介します。また,堤防が決壊した場合,被害の拡大を防ぐ圧入工法による水上締切り施工技術、道路啓開方法など早期復旧対策工も具体的に説明します。
時間
5月23日(金) 13:50〜14:30

非常時における排水機能の確保
〜切替マス〜

アロン化成(株) 大石幸徳 氏
下水道の機能が停止しても施設内の既存水洗トイレが使用できるように排水経路を切替えるマスの紹介。
時間
5月23日(金) 14:40〜15:20

TRANS MOD
〜最先端の災害対応システム〜

(株)ファルコン 取締役 國澤和義 氏
地方自治体の災害対応業務を支援する情報システムTRANS MODや、行政のハザードマップのインターネット公開および地域住民による「防災マップ作り」環境を提供するえeコミマップなどのデモンストレーションを行います。
時間
5月23日(金) 15:30〜16:10

屋外防災スピーカーの設置設計、実績紹介

TOA(株) 吉川貴明 氏
東日本大震災では、防災行政無線の屋外スピーカーに対し様々な課題がありました。当社では、震災以降高性能スピーカー(ホーンアレイスピーカー)を使用した屋外での鳴動試験を100箇所以上の自治体様で実施・ご採用いただき蓄積したノウハウを基に屋外スピーカーの設置基準や選定方法について解説いたします。
名古屋国際見本市委員会
〒464-0856 名古屋市千種区吹上二丁目6番3号 名古屋市中小企業振興会館 5階
TEL:052-735-4831/FAX:052-735-4836
CopyRight(C) Nagoya International Trade Fair Commission. All right reserved.